転職すると年収がアップする人ってどのくらいいるの?年収が上がる人の特徴を解説

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転職すると年収がアップする人ってどのくらいいるの?年収が上がる人の特徴を解説

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転職市場に飛び交う年収に関する広告、よく見かけますよね。
転職を考えている人もそうでない人も、「今の自分の年収は適当なのか?」「石川県内でも他の会社に行けば、もっと年収が上がるのだろうか?」と年収について気になったり、転職によって年収アップを期待したり人もいらっしゃるでしょう。
そんな転職での年収アップの実態はどうなのでしょうか?
石川県に本社をかまえる「ほくりくFIT転職」のコンサルタントが、北陸の実例を基に解説いたします。

目次

勤務エリア(都道府県)によって給与水準は異なる

まず前提として、日本国内での賃金を見てみましょう。
厚生労働省の「令和2年賃金構造基本統計調査 結果の概況」を基に、都道府県別に見た賃金を見てみましょう。

【都道府県別に見た賃金(令和2年)】※月額
・東京都/373.6千円
・富山県/287.9千円
・石川県/285.2千円
・福井県/274.2千円
・全国計/307.7千円

▼参考:厚生労働省 令和2年賃金構造基本統計調査 結果の概況
https://www.mhlw.go.jp/toukei/itiran/roudou/chingin/kouzou/z2020/index.html
(10) 都道府県別にみた賃金
https://www.mhlw.go.jp/toukei/itiran/roudou/chingin/kouzou/z2020/dl/10.pdf

同じ北陸である石川県と福井県でも違いがありますが、東京都と福井県で比べるとなんと月額約10万円の違いがあります。
このように、実は勤務エリアによってかなり賃金が異なります。
そういう事実があることも、転職の際には認識すべき事項です。
ほくりくFIT転職のコンサルタントは、首都圏からUターン・Iターンで北陸への転職を考えているという方には、給与が70%程度になるであろうことを事前にお伝えさせて頂いております。
これは、勤務エリアによる賃金の絶対的な差があるために、北陸エリアへの転職で年収アップは至難であることをご理解頂くためにお伝えしております。
逆に言えば、給与水準の低いエリアから給与水準の高いエリアへと転職が出来たなら、単純に相場感の違いから年収アップに繋がる可能性は高いです。

転職時に年収が上がる人はどのくらいの割合でいるの?

このサイトをご覧になっている皆さまは、主に北陸への転職を希望されていることでしょう。
そこで、筆者(コンサルタント)がここしばらくで携わった、北陸への転職者の実例を見てみましょう。
下記に、転職のご相談に来られた方の 『 エリア/業種/職種/年収 』に分けて実例を記載いたします。
※矢印の左は転職前、矢印の右は転職後の情報です。

北陸への転職者の実例(エリア・業界・職種・年収)

20代の転職例

【25歳男性】関西→北陸/製造業→製造業/製造職→製造職/350万→310万
【26歳女性】北陸→北陸/出版→電子部品商社/法人営業→法人営業/280万→360万
【29歳男性】北陸→北陸/OA機器→ITインフラ/法人営業→法人営業/240万→390万

30代の転職例

【31歳男性】東京→北陸/ITサービス→ITサービス/法人営業→法人営業/600万→390万
【32歳男性】関東→北陸/大手製造業→製造業/品質管理→研究開発/750万→400万
【33歳男性】北陸→北陸/建材商社→産廃業/経理→経理/350万→450万
【36歳男性】東京→北陸/大手ITサービス→出版/営業→営業企画/750万→450万
【38歳女性】北陸→北陸/福祉→製造業/総務→広報/380万→490万

40代の転職例

【42歳男性】北陸→北陸/ITサービス→建材商社/総務→総務/340万→500万
【49歳男性】関東→北陸/IT→製造業/SE→社内SE/600万→440万

50代以上の転職例

【50歳男性】関東→北陸/デザイン→小売/デザイナー→デザイナー/550万→550万
【50歳男性】関東→北陸/土木→建設/施工管理→施工管理/660万→720万
【55歳男性】東海→北陸(本社東京)/製造業→製造業/品質保証→品質保証/720万→800万
【55歳男性】東京→北陸/ 大手IT→ITサービス/SE→SE/1050万→430万
【58歳男性】北陸→北陸/製造業→土木サービス/設備保全→現場管理/530万→360万
【62歳男性】北陸→北陸/製造業→製造業/生産技術→生産技術/240万→360万

北陸内での転職の場合は年収が上がる割合が高い

上記で取り上げた実例を見ると、北陸圏内での転職の場合は、全体的に年収が上がっている方の割合が高いかもしれません。
ただし、査定期間の都合で入社初年度は賞与が満額出ないため、上記記載の数字より実年収は少し下がることにはなります。
また、大都市圏から北陸へのUターン・Iターン転職の場合は、年収が下がる傾向が強いです。
それでも、「転職前よりも年収が下がっている」というだけで、北陸三県の水準と照らし合わせると、極端に低いわけではないことも読み取れます。

ちなみに50代以上の実例について補足をさせて頂くと、上記の58歳男性は役職定年目前で、転職をしなければ現職で給与が半分になるということでしたので、転職をして結果的に実質給与は上がったと言えます。
また、62歳の方は大手製造業に在籍されておられましたが、こちらも役職定年後なので年収は下がっている状態でした。転職先は中小企業でしたが、「大手在籍の経験やノウハウを是非自社に持ち込んでほしい」とのことで採用が決まり、それに伴い年収もアップしたという事例です。

転職エージェントを利用することで年収アップに繋がることも

転職により「どの程度年収が上がったか?」という質問には答え難いところですが、その方の経験・スキルと転職先求人ニーズのマッチ度によって、上がるとも下がるとも言えます。
あえて補足するならば、転職エージェントを利用しての採用の場合、企業様はエージェントのコンサルタントに、「この方を採用したいと思いますが、希望年収の本音はどうなんでしょう?いくらくらい出せば当社にお越し頂けそうでしょうか?」という相談があることも珍しくはありません。
求職者様は、独力での転職活動ではなく転職エージェントを利用された方が、給与面に関して皆さまの納得のいく結果により繋がりやすいかもしれないですね。

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転職で年収が上がるかどうかに年齢は関係ある?

年収アップに年齢は多少関係する

転職での年収アップに年齢が関係あるかないかで言えば、多少はあると言えます。
年代別に見ていきましょう。

20代の転職の場合

一般的に社会人若年時である20代半ばまでは、どこの企業に勤めていても大きな差は出づらい世代であると言えます。
しかし、規模が大きい企業や収益力の高い企業への転職によって、簡単に年収が上がることも十分可能性はあります。
ただし、よほど特別なポジションへの転職でない限りは、上がったとしても現状よりは少し良くなる程度というのが一般的かと思われます。

30~40代の転職の場合

30代以降の転職になってくるとどうでしょう。
働き方、働く業界・職種などによって、給与・年収にはとても大きな幅が出てくると考えられます。
年収が上がるチャンスは十分にありますが、下がることも十分に考えられます。
賃金テーブルが明確に定められている企業(主に上場企業など)では、採用した方が前職でいくらもらっていようとも、自社の規定を基に該当する年齢と職能によって金額・給与を決定するため、前職の年収はあまり関係ありません。
しいて言えば職能給を当てはめる際に、面接での内容や評価、前職の年収を考慮し少しだけ調整される可能性はあります。

逆に、賃金テーブルが特に定められていない企業(主に中小零細企業など)の場合は、「採用された方が前職でどれくらいもらっていたのか」と、「自社の中で年齢や経験の近いイメージの社員がいくらもらっているのか」を考慮して、社長が「この金額で」と決めることが多いように思います。
いわゆる「鉛筆をなめて」決まるわけですね。
一概には言い切れないですが、上記のような企業の場合は特に規定がない分、どうしても必要な人材であれば大幅に上がることもあり得ます。
ただし、「賃金テーブルがない企業=中小企業」だと仮定をすると、そもそもの平均給与が「上場企業>中小企業」であることがほとんどです(上場企業の方が高い)。
そうであるならば、いくら社長が候補者を高く評価をしたとしても、世間一般的に高い給与水準に該当するかどうかは、何とも言い難いところです。

50代以上の転職の場合

最後に50代後半以降の転職についてです。
当サイトには、50代後半以降の方々からのご登録もたくさん頂いております。
正直に申し上げますと、この年齢層での年収アップは大変難しいです。
もちろん、みなさまの就業環境・就労状況次第ではありますが、我々転職エージェントが企業様向けに候補者様をご紹介する際の説明としては以下のようなものが多いように思います。

<企業様向け 候補者様のご紹介の一例>
「定年を間近に控え、今後も長く社会と関わっていたいとお考えの候補者様です」
「これまでの経験・スキルを後進の育成などに活かしたいと願う候補者様です」
「給与に関しては、仕事に対する評価としては頂きたいですが、必要以上には求めないという候補者様です」
上記のように、給与アップや年収アップが転職の目的ではないことがほとんどです。

もし、
・候補者様が入社することで、企業様にとって明確な販路拡大が出来、大幅な売り上げアップがほぼ確定する
・ある資格の保有者がいないと、そもそも仕事や入札ができない
というような候補者様であれば、企業様へ役割に相当する給与の交渉は可能ではあります。

転職で年収・給与が上がる人の特徴とは

「業界・職種における絶対的なスキル」があり、それに見合う「経験」がある

履歴書や職務経歴書でどれだけ詳細にこれまでの実績を記載したとしても、それがどこまで伝わるかは定かではありません。
例えば技術系の職種であれば、提出書類に書かれたこれまでの実績をみたり、面接の中で今までの経験の話を聞いたりすることで、ある程度スキルは伝わりやすいです。
しかし営業等の職種は、「今までの職場の状況・環境」「その会社の評価基準」「どういう客先にどのように提案しているのか」等、役割・環境によって発揮できるスキルや経験が違うので評価指標が作りづらく、雇い入れる企業は大変難しい判断をしなければならないと言えます。

それでも、その業界・職種で絶対的なスキルがあり、且つしっかり経験があることで、
「この人を採用すれば、これまでなかなか縁のなかった業界大手の○○社への販路が構築できる」
「業界の中でも厳しいと有名なこの企業で、これだけの経験を積まれたのであれば、自社に来て頂いても必ず活躍の場があるだろう」
というような評価を頂けるのであれば、年収が上がる可能性が高いです。
企業が採用したいと思う人材であれば、「今以上の給与を出して、自社に目を向けたい」と考えるのは至極当然のことであり、企業側にそれができる環境があるかどうかだけのような気もします。

下記は一例ですが、このような能力やスキルがある人材であれば、年収アップする可能性があるでしょう。
・徹底的にその分野のプロフェッショナルである人材
 →転職先での役割が合致すれば即戦力になる
・柔軟で幅広く物事に応じることができる人材
 →現在在籍している業界や職種に囚われすぎることなく、幅広く業務に対応できれば重宝される存在
・圧倒的なコミュニケーション能力のある人材
 → どんな環境にでも適応でき、社内外を問わず誰とでもしっかり向き合うことができる人材
・課題解決能力がある人材
 →現在何が問題か、何をどうすれば結果どうなりそうかを考え、自ら行動できる人材

給与水準が「低い業界」から「高い業界」への転職

職業(仕事)や業界ごとに給与水準は違うものです。
給与水準が低い業界で働いている人であれば、給与水準の高い業界へ転職出来たなら、給与が上がる可能性が高いでしょう。

転職で年収・給与が上がりにくい人の特徴

即戦力としての経験・スキルがない人

企業が中途採用で人材を募集するにあたり、転職者に求めるものは「即戦力として自社で活躍し、利益を生み出してくれること」です。
そのため、世間一般に通用するビジネス経験やスキルはもちろん、即戦力としての経験やスキルがない人は、転職において年収アップには繋がりづらいです。

他業界や他職種への転職を希望した人

同業界・同業種への転職であれば、そのスキルや経験は転職時に強い武器となります。
しかし、他の業界や職種への転職を希望した際、今まで培ったスキルや経験は転職先でどこまで応用できるかは定かではありません。
いくら世間的に言う立派な企業にお勤めだったとしても、転職において有利に働くかどうかは分からないものです。
「この点については幅広く対応してきた経験がある。そして自信もある。」
「現職では辛い思いもしたが、短期間でこのような経験が積むことが出来た。」
というような、転職先でも応用が出来、強くアピールできる経験があれば、転職の際に高評価に繋がるかもしれません。

給与水準が低いエリアへの転職を希望した人

これまでのおさらいとなってしまいますが、首都圏など給与水準が高いエリアから石川県など北陸へのUターン・Iターン転職の場合は、年収・給与は上がらない可能性の方が高いでしょう。

転職で年収が上がるかどうかは、企業の賃金テーブルや経営者の判断にも影響される

上場企業など賃金テーブルが明確に定まっている企業であれば、給与に関するルールがはっきりしている分、イレギュラーな対応はし難いものと言えます。
そのため、どれだけ自社が採用したいと思える人材であったとしても、人事部内の立場として採用をする時にはあくまで自社の賃金テーブルに乗せる必要があります。
こういった場合、コンサルタントの私自身もよく企業様から、「当社としてはこの条件提示しかできないですが、どうか入社頂けるよう当社を強くご推薦ください」というお言葉を頂くことがあります。
この時に給与アップとなる方であれば問題ないのですが、給与が下がってしまう方の場合は、配属先予定部門の責任者に希望最低限の交渉をすることは稀にあります。
(補足をすると、当社のコンサルタントからの推薦や意見は割と大きく影響します)

逆に賃金テーブルが存在しない一般的な中小企業では、経営者の判断1つでびっくりするくらいの年収アップになる可能性もあります。
とは言え、「特別扱いはできかねる」という意見は多く聞こえてくるため、ある程度はその企業様の水準に準じた額面であることが多いです。
また、入社後確実に実績を上げることによって、周りの納得の上で給与アップを狙うというのが理想と言えるでしょう。

まとめ

転職での年収アップには「転職先」「勤務エリア」「スキル・経験」が関係する

上記で述べてきたように、転職において年収アップするかどうかは、主に「転職先」「勤務エリア」「絶対的なスキルと経験」によります。
もし、転職において年収を上げることを優先するのであれば、その点を考慮して転職活動をした方がよいでしょう。

転職では「目的」をはっきり示すことが大事

私ども転職エージェントのコンサルタントは、ご相談に来られた求職者様のご希望・ご意向に沿えるよう精いっぱい努力をさせて頂きます。
転職を検討している・希望している皆さまにお伝えしたいことを挙げるとすれば、「転職の目的をしっかり示していただきたい」ということになります。
転職の目的が、希望する仕事に就くことなのか、地元へUターンすることなのか、給与アップを図りたいのか。
現実的にご要望に沿えるかどうかは別として、その思いをお伝えいただければ転職を希望する背景をも含め、コンサルタントがより皆さまにFITした転職に関するご提案を模索することができます。

転職時の年収について分からないことがあれば「ほくりくFIT転職」へご相談ください

石川県に本社のあるほくりくFIT転職は、求職者の皆さまとの誠心誠意のお付き合いを心がけ、最大限の努力をすることをお約束いたします。
中には、できないことはできないとお伝えすることもあるかもしれませんが、それも誠意だとお受け止め頂ければ幸いです。
まずはお気軽にご相談くださいませ。

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